日本開催ワールドカップは次いつ？2046年招致構想・共催案・会場問題を徹底解説

日本でサッカーのワールドカップが再び開催されるのは、いつになるのか。2026年10月現在、次の日本開催を考えるうえで最大の焦点となっているのが、2025年7月に報じられた「2046年大会」の招致構想だ。日本サッカー協会（JFA）が東アジアや東南アジアの国々との共催を検討していると報じられ、2002年の日韓共催から44年ぶりとなる日本での大会開催に期待が集まっている。

ただし、2046年の日本開催は正式決定した事実ではない。FIFAワールドカップの開催地は2034年大会まで決定している一方、日本には決勝開催に必要とされる8万人規模のスタジアムがなく、招致には施設整備や国際交渉など複数の課題が残る。2026年の北中米大会の結果、歴代開催国、JFAの長期目標、国立競技場の収容人数を整理し、日本開催ワールドカップの実現可能性を検証する。

📌 【この記事の重要ポイントまとめ】

• 次の日本開催候補：2046年大会が招致構想の対象として報じられているが、正式な開催決定ではない。
• 2026年大会の開催地：アメリカ・カナダ・メキシコの3カ国。7月19日に決勝が行われ、スペインが優勝した。
• 最大の課題：国立競技場の公表収容人数は67,750席で、2026年大会の招致基準で決勝会場に求められた8万人の水準に届かない。
• 実現への道筋：韓国や東南アジア諸国との共催、スタジアム整備、政府・自治体との連携、FIFAの招致手続きが鍵になる。

【2026年最新】日本開催ワールドカップの現在地は？次の開催はいつになるのか

男子のFIFAワールドカップについて、日本が最後に開催国となったのは2002年だ。韓国との共同開催で、アジアで初めて実施された大会としてサッカー史に残っている。それから2026年まで、日本で男子のFIFAワールドカップ本大会が再び開催されたことはない。

2026年大会は6月11日から7月19日まで、アメリカ・カナダ・メキシコの3カ国で開催された。FIFAによると、出場国は従来の32カ国から48カ国へ拡大し、全104試合が16都市のスタジアムで行われた。決勝ではスペインがアルゼンチンを延長戦の末に1対0で破り、2度目の優勝を果たしている。

日本代表も2026年大会に出場し、グループステージを突破したものの、ラウンド32でブラジルに敗退した。大会はすでに終了しており、2026年10月現在の焦点は、2030年以降の開催地と、日本が将来の招致に向けてどのような準備を進めるかに移っている。

次の日本開催を考える際に押さえておきたいのは、2030年大会と2034年大会の開催国がすでに決まっていることだ。FIFAの公式発表によると、2030年はモロッコ、ポルトガル、スペインを中心とした共催で、100周年記念の3試合はウルグアイ、アルゼンチン、パラグアイで行われる。2034年大会はサウジアラビアの開催となった。

したがって、日本が今後の開催を目指す場合、2025年に報じられた2046年構想が一つの具体的な目標となる。ただし、これは開催が決まった年ではなく、招致を検討するうえで浮上した候補年だ。日本開催ワールドカップの実現時期を「2046年に確定」と理解するのは正確ではない。

【歴代開催国で比較】2002年日韓共催から2046年招致構想までの経緯

ワールドカップの開催地は、各国のサッカー人気だけで決まるものではない。スタジアム、交通網、宿泊施設、安全対策、運営能力、国際的な支持など、幅広い条件が審査される。開催国の歴史を振り返ると、単独開催だけでなく、複数国が協力して大会を運営する方式が広がってきた。

1930年の第1回大会はウルグアイで開催された。その後、イタリア、フランス、ブラジル、イングランド、メキシコ、西ドイツ、アルゼンチンなどへ開催地が移り、2002年には日本と韓国が初の共同開催を実現した。2010年には南アフリカがアフリカ大陸初の開催国となり、2022年にはカタールが中東で初めて大会を開催している。

近年は大会の大規模化に伴い、共催の存在感が増している。2026年は北米3カ国、2030年は欧州・アフリカを中心に南米の記念試合を組み合わせる方式が採用された。日本が再招致を目指す場合も、複数国による開催は現実的な選択肢となる。

JFAの公式沿革によると、2005年1月1日に国立競技場で行われた天皇杯決勝の試合前、当時の川淵三郎キャプテンが「JFA2005年宣言」を発表した。同宣言では、2050年までにワールドカップを日本で開催し、日本代表が優勝するという長期的な目標が掲げられている。

この目標は、2046年構想を理解するうえで重要な背景だ。日本サッカー界が自国開催を長期的な夢として掲げてきたことと、特定の大会に正式立候補することは別の段階にある。2005年の宣言が存在するからといって、2046年大会の開催が保証されるわけではない。

【2046年招致構想の全貌】日本サッカー協会は何を目指しているのか

2025年7月18日、共同通信や読売新聞などは、日本サッカー協会が2046年の男子ワールドカップ招致を検討していると報じた。報道では、東アジアサッカー連盟（EAFF）とASEANサッカー連盟（AFF）の加盟国による共催が構想の軸として伝えられている。

日刊スポーツは、2025年3月末に東京でEAFFとAFFの共同会議が開かれ、招致について話し合われたと報道した。ただし、具体的な開催国の組み合わせや会場の割り振りなど、計画の詳細が確定したわけではない。

韓国などの東アジア諸国と、東南アジアの複数国が協力する案は、巨大化した大会を地域全体で支えるという考え方に沿っている。もっとも、韓国や特定の東南アジア諸国が正式な共同開催国に決まったわけではなく、参加国名を確定情報として扱うことはできない。

2046年が候補として浮上した背景には、FIFAの大陸別の開催ルールがある。JFAの公式FAQでは、開催地に立候補できる国は、原則として直近2大会で開催した大陸連盟に属する国を除くと説明されている。

2030年大会では欧州・アフリカ・南米の国々が開催に参加し、2034年大会はアジアのサウジアラビアで行われる。そのため、現行の大陸ローテーションの考え方が続くなら、2038年と2042年はアジア以外の開催となり、2046年はアジアの国々が再び開催を目指せる時期の候補になる。

ただし、これは既決定の開催地と現在のルールを踏まえた見通しであり、2046年大会の招致日程や参加資格がすべて確定しているという意味ではない。将来のFIFA規則や開催地選定方針が変更される可能性もある。

2026年7月のスポーツ専門メディア「THE ANSWER」も、日本の2046年大会招致は検討段階で、スタジアム問題などを含めて実現可能性を探っていると解説している。現段階では「日本が2046年大会を開催する」と断定するのではなく、「2046年を候補に共催招致を検討していると報じられた」と捉えるのが正確だ。

【最大の壁】国立競技場は決勝会場になれる？8万人規模スタジアム問題

日本開催ワールドカップの実現を左右する最大級の課題が、スタジアムの収容人数だ。FIFAは大会の招致に際して、会場の収容人数や設備などに条件を設けている。2026年大会の招致ガイドでは、開幕戦と決勝戦に必要な正味座席数は8万人、準決勝は6万人、その他の多くの試合は4万人が基準として示された。

これらは2026年大会の招致基準であり、2046年大会にもそのまま適用されると決まったわけではない。しかし、将来の招致を検討する際に、世界最高峰の大会を開催できる規模の施設が必要になることを示す重要な参考値だ。

日本の代表的な競技施設である国立競技場について、日本スポーツ振興センターの施設概要は収容人数を67,750席としている。公表された収容人数を単純に比較すると、2026年大会の決勝会場の基準である8万人には届かない。

国立競技場を決勝会場とする招致案が報じられているものの、現状の施設をそのまま使えば基準を満たすという話ではない。実際の適合性は、FIFAが大会ごとに定める正味座席数の条件や、施設の運用方法などを踏まえて判断する必要がある。

また、決勝会場だけを整備すれば招致できるわけでもない。大会全体を運営するには、複数の大規模スタジアム、練習施設、チームや審判の宿泊拠点、空港からの移動手段、観客向けの交通網、警備体制などが必要になる。

既存施設の改修や増築で対応するのか、新しい大規模スタジアムを建設するのかによっても、必要な費用や工期は大きく変わる。スタジアムの建設・改修費だけでなく、大会終了後の維持管理費、利用頻度、周辺地域への影響まで検討しなければ、持続可能な招致計画にはならない。

国立競技場を決勝会場にするという案は象徴性の面では魅力がある一方、収容人数の不足をどう解消するのかが具体化しなければ、招致の説得力は弱いままだ。8万人規模の会場を確保できるかどうかは、日本開催の実現可能性を判断するうえで避けて通れない論点となる。

【韓国・東南アジアとの共催案】日本開催と海外開催を比較する

2046年大会を日本単独で開催する場合と、韓国や東南アジアの国々との共催を目指す場合では、必要な準備や負担の分担が大きく異なる。2026年大会が3カ国で開催されたことからも、共催は国際大会の規模拡大に対応する選択肢の一つになっている。

日本単独開催の利点は、大会運営の意思決定を国内でまとめやすく、観客の移動や大会全体のブランド戦略を一つの国の中で設計しやすいことだ。国内の交通網や宿泊施設、既存の競技施設を活用できる点も強みとなる。

一方、単独開催では、スタジアム整備や運営体制の構築に必要な負担が日本に集中する。参加国が48カ国となった大会を念頭に置けば、決勝会場だけでなく、多数の試合会場とチーム拠点を確保する必要があり、施設面と財政面のハードルは高い。

共催の場合、開催国ごとに試合会場や関連施設を分担できる可能性がある。各国が既存スタジアムや交通網を活用できれば、新設施設への投資を抑えられる余地も生まれる。日本にとっては、韓国や東南アジア諸国と協力することで、地域全体の開催能力を示せる点がメリットとなる。

ただし、共催は単純に負担を参加国数で割れば成立するものではない。国境を越える移動、入国手続き、試合日程、放映・スポンサー権益、警備基準、運営費の配分などを国ごとに調整する必要がある。国際移動が増えれば、選手や観客の負担、環境負荷が増す可能性もある。

日本と海外開催の比較で重要なのは、単独開催が必ず優れているわけでも、共催なら必ず実現しやすいわけでもないという点だ。日本が単独で大規模な施設整備を行う場合の費用と、共催で発生する調整コストを具体的に比較し、どちらが大会の質と財政的な持続性を両立できるかを検討する必要がある。

また、共催相手となる国の参加意思や施設整備の計画が固まらなければ、招致の枠組み自体を構築できない。現時点では参加国の正式決定や会場配分が公表された段階ではないため、共催案は実現に向けた検討事項として見るべきだ。

【プロの結論】日本開催ワールドカップの実現可能性を見極める5つの基準

日本開催ワールドカップの実現可能性を判断するには、「サッカー人気が高い」「過去に開催した経験がある」といった要素だけでは不十分だ。2002年の運営経験は大きな強みだが、現在の大会規模に対応する施設、国際的な支持、持続可能な費用計画がそろわなければ、招致の条件を満たせない。

第一に確認したいのは、FIFAが求めるスタジアム要件への対応だ。国立競技場を決勝会場とするのか、別の施設を用意するのか。必要な収容人数と設備をどのように確保するのか。その計画が具体的であるほど、招致構想の現実性を判断しやすくなる。

第二は、共催国との合意形成だ。韓国や東南アジア諸国との協力が進み、各国の役割、試合会場、費用負担、運営責任が整理されれば、地域共催の枠組みは具体性を増す。反対に、参加国の意思がそろわなければ、構想は実際の招致手続きへ進みにくい。

第三は、財政と大会後の施設利用だ。大規模スタジアムを建設する場合、建設費だけでなく、維持費、修繕費、運営費、周辺インフラへの投資も検討しなければならない。大会のためだけに巨額の費用を投じるのではなく、Jリーグや代表戦、他競技、地域イベントなどに長期的に活用できる計画が望ましい。

第四は、政府・自治体・競技団体の連携である。ワールドカップの招致には、スポーツ行政だけでなく、交通、観光、警備、医療、宿泊、都市計画など幅広い分野の協力が必要になる。国内の開催候補地がまとまり、必要な公的支援や責任分担が明確になれば、招致の土台は強くなる。

第五は、FIFAの招致スケジュールと国際的な競争だ。開催地は希望する国が名乗り出るだけで決まるわけではなく、所定の書類提出、施設などの審査、候補地の評価、FIFAの決定手続きが必要になる。2046年を目指すのであれば、正式な招致日程が示された後、どの段階まで計画が進んだのかを見極めることが重要だ。

今後の報道を読む際は、「招致を検討」「共催に向け協議」「正式立候補」「開催地決定」を区別したい。これらはそれぞれ異なる段階であり、2025年に報じられた2046年構想は、開催地決定を意味するものではない。

現状を踏まえると、日本開催の実現可能性を一律に高いとも低いとも断定できない。2002年の経験と国内の運営能力は強みだが、8万人規模の決勝会場や費用負担、共催国との合意形成が大きな課題となる。これらを具体的な計画で解消できるかどうかが、構想と実現を分けるポイントだ。

【日本開催ワールドカップ】に関するよくある質問（FAQ）

Q1：日本開催ワールドカップは次にいつ実現しますか？

A1：2026年10月現在、次の日本開催は決定していない。2025年に2046年大会の招致構想が報じられており、今後の候補として注目されている。開催時期は、招致の進展とFIFAの開催地決定によって左右される。

Q2：2046年のワールドカップは日本開催に決まったのですか？

A2：決まっていない。日本サッカー協会が招致を検討しているとの報道がある段階であり、正式な開催国決定とは異なる。共催国や会場なども確定していない。

Q3：2002年の日韓ワールドカップは日本単独開催でしたか？

A3：日本と韓国による共同開催だった。アジアで初めて実施された男子ワールドカップで、決勝は日本の横浜国際総合競技場で行われた。

Q4：2026年ワールドカップはどこで開催されましたか？

A4：アメリカ、カナダ、メキシコの3カ国で開催された。大会は2026年7月19日に終了し、決勝ではスペインがアルゼンチンを延長戦の末に1対0で破って優勝した。

Q5：国立競技場でワールドカップの決勝を開催できますか？

A5：現状の公表収容人数だけでは、2026年大会の招致基準で決勝会場に求められた8万人の水準に届かない。2046年大会の具体的な基準は今後の条件次第だが、施設の改修や別会場の確保などが検討課題になる。

Q6：韓国や東南アジアとの共催は決定していますか？

A6：決定していない。東アジアサッカー連盟とASEANサッカー連盟の加盟国による共催案が報じられているが、参加国や開催都市、試合の割り振りは確定していない。

Q7：日本は2046年より前にワールドカップを開催できないのですか？

A7：2046年は現在の大陸別開催ルールと既決定の開催地を踏まえた招致候補として報じられている。将来の規則変更などもあり得るため、2046年が絶対的な最短年と確定しているわけではない。今後のFIFAの方針と正式な招致日程を確認する必要がある。

まとめ：2046年の日本開催はスタジアムと共催体制が鍵

日本開催ワールドカップの次の候補として注目されるのは、2025年に招致構想が報じられた2046年大会だ。2002年の日韓共催から44年後に当たるこの年を目指し、東アジアや東南アジアの国々との共催案が検討されている。ただし、2026年10月現在、開催国や共催国は決定していない。

実現への最大の課題は、決勝を開催できる規模のスタジアムをどう確保するかという問題だ。国立競技場の公表収容人数は67,750席であり、2026年大会の決勝会場に求められた8万人の基準には届かない。会場整備だけでなく、共催国との調整、費用負担、交通・宿泊・警備体制、開催後の施設利用まで含めた計画が必要になる。

今後の動向を追う際は、JFAの正式発表、EAFF・AFFとの協議状況、FIFAの招致条件、スタジアム整備計画の4点を確認したい。構想が報じられたことと、正式立候補が決まったこと、開催国に選ばれたことは、それぞれ別の段階だ。

2002年に日本が世界のサッカーの舞台となった経験は、再招致に向けた大きな財産である。その経験を2046年の大会規模に合った施設と運営計画へつなげられるか。日本開催ワールドカップの未来は、期待の大きさだけではなく、具体的な準備がどこまで進むかによって見えてくる。 （出典: 日本 開催 ワールド カップ（Yahoo!ニュース））